日英同盟 (Anglo-Japanese Alliance)
日英同盟（にちえいどうめい, The Anglo-Japanese Alliance）は、明治後期に結ばれた日本とイギリスとの間の軍事同盟。
第一次日英同盟は1902年（明治35年）1月30日に調印され即時に発効した。
その後、第二次（1905年）、第三次（1911年）と継続更新され、1923年8月17日に失効した。
第一次世界大戦終了時までの間、日本の外交政策の基盤となった。
日英同盟はイギリスのロンドンのランズダウン侯邸（現 The Lansdowne Club）において、林董駐英公使とイギリスのペティ＝フィッツモーリス外相により調印された。
経緯
イギリスは、義和団事変以来満州から撤兵しないロシアを牽制したいと考えていた。
だが、イギリス単独ではイギリスの中国における利権の維持にあたるには限界があった。
そこで、それまでの「栄光ある孤立」政策を捨て、まずドイツとの交渉を試み、その後義和団事変で活躍した日本に接近した。
日本では、伊藤博文や井上馨らがロシアとの妥協の道を探っていたが、山縣有朋や桂太郎、加藤高明らはロシアとの対立はいずれ避けられないと判断してイギリスとの同盟論を唱えた。
結果、日露協商交渉は失敗し、外相小村寿太郎の交渉により日英同盟が締結された。
調印時の日本側代表は林董特命全権公使、イギリス側代表はペティ＝フィッツモーリス外務大臣であった。
第一次日英同盟における内容は、締結国が他の1国と交戦した場合は同盟国は中立を守り他国の参戦を防止すること、2国以上との交戦となった場合には同盟国は締結国を助けて参戦することを義務づけたものである。
また、秘密交渉では、日本は単独で対露戦争に臨む方針が伝えられ、イギリスは好意的中立を約束した。
条約締結から2年後の1904年には日露戦争が発生した。
イギリスは表面的には中立を装いつつ、諜報活動やロシア海軍へのサボタージュ等で日本を大いに助けた。
第二次日英同盟では、イギリスのインドにおける特権と日本の朝鮮に対する支配権を認めあうとともに、清国に対する両国の機会均等を定めた。
さらに締結国が他の国1国以上と交戦した場合は、同盟国はこれを助けて参戦するよう義務付けられた（攻守同盟）。
第三次日英同盟では、アメリカが、交戦相手国の対象外に定められた。
ただしこの条文は自動参戦規定との矛盾を抱えていたため、実質的な効力は期待できなかったが、これは日本、イギリス、ロシアの3国を強く警戒するアメリカの希望によるものであった。
また、日本は第三次日英同盟に基づき、連合国の一員として第一次世界大戦に参戦した。
大戦後の1919年、パリ講和会議で利害が対立し、とりわけ、国際連盟規約起草における日本の人種的差別撤廃提案が否決されたことは禍根として残った。
1921年、国際連盟規約への抵触、日英双方国内での日英同盟更新反対論、日本との利害の対立から日英同盟の廃止を望むアメリカの思惑、日本政府の対米協調路線を背景にワシントン会議が開催された。
ここで、日本、イギリス、アメリカ、フランスによる四カ国条約が締結されて同盟の更新は行わないことが決定され、1923年、日英同盟は拡大解消した。
経過
1901年- 10月16日から交渉開始。
締結までの間に伊藤博文が日露協商交渉を実施しているが失敗。
1902年- 1月30日、日英同盟締結。
1904年- 日露戦争開戦。
1905年- 日露戦争終戦。
7月29日、桂・タフト協定締結。
改定：8月12日にロンドンにて調印。
9月5日、日露講和条約締結。
1907年- 英露仏による三国協商が成立。
7月30日に第一次日露協約に調印。
1909年- 9月4日、満州及び間島に関する日清協約を調印。
1910年- 7月4日、第二次日露協約に調印。
韓国併合。
1911年- 辛亥革命。
2月21日に日米新通商航海条約を調印、日本の関税自主権回復。
改定：7月13日、ロンドンにて調印。
1912年- 中華民国成立。
7月8日、第三次日露協約調印。
1914年- 7月13日、日本はドイツ帝国へ宣戦を布告、第一次世界大戦に参戦。
1915年- 対華21ヶ条要求。
1916年- 7月3日、第四次日露協約調印。
1917年- ロシア革命。
1918年- シベリア出兵。
11月、ドイツ革命。
第一次世界大戦終戦。
1919年- パリ講和会議。
1921年- 日本・アメリカ合衆国・フランス・イギリスとの四カ国条約により日英同盟廃止を決定。
1923年- 8月17日、同盟失効。
日英同盟と第一次世界大戦
日本は日英同盟に基づき連合国の一員として第一次世界大戦に参戦した。
ドイツ帝国に宣戦布告したことにより、日清戦争後の三国干渉によってドイツが中国から得た膠州湾租借地、19世紀にスペインから得た南洋諸島を、日本は参戦後瞬く間に攻略して占領した。
大戦後半欧州戦線で連合国側が劣勢になると、イギリスを含む連合国は、日本軍のヨーロッパへの派兵を要請してきた。
これに対して日本政府は遠隔地での兵站確保は困難であるとして陸軍の派遣は断った。
しかしながら、ドイツ・オーストリア海軍Uボート及び武装商船の海上交通破壊作戦が強化され、1917年1月からドイツおよびオーストリアが無制限潜水艦作戦を開始すると連合国側の艦船の被害が甚大なものになり、イギリスは日本へ、地中海へ駆逐艦隊、喜望峰へ巡洋艦隊の派遣を要請した。
直接的に何の利益も生まない欧州派遣を、最初は渋っていた日本政府であった。
しかし、日本海軍の積極的な姿勢と占領した膠州湾租借地と南洋諸島の利権確保のため、1917年2月7日から順次日本海軍第一特務艦隊をインド洋、喜望峰方面、第二特務艦隊を地中海、第三特務艦隊を南太平洋、オーストラリア東岸方面へ派遣した。
中でも地中海に派遣された第二特務艦隊の活躍は目覚ましかった。
大戦終結までの間、マルタ島を基地に地中海での連合国側艦船の護衛に当たり、イギリス軍艦21隻を含む延べ船舶数計788隻、兵員約70万人の護衛に当たった。
そして、被雷船舶より7,075人を救助している。
日本海軍が護衛に当たった「大輸送作戦」により、連合国側はアフリカにいた兵員をアレクサンドリア（エジプト）からマルセイユ（フランス）に送り込むことに成功し、西部戦線での劣勢を挽回している。
特に、地中海での作戦を開始した1917年4月9日から1か月と経たない5月3日、駆逐艦松と榊はドイツUボート潜水艦の攻撃を受けたイギリス輸送船トランシルヴァニア号の救助活動に当たった。
さらに続くUボートの魚雷攻撃をかわしながら、3,266名中約1,800人のイギリス陸軍将兵と看護婦の救助に成功した。
これ以前、救助活動にあたったイギリス艦船が二次攻撃で遭難して6,000名の死者を出したことにより、たとえUボートにより被害を出した船が近くにいたとしても、救助しないということになっていた。
そのような状況での決死の救助活動であり、以来、日本海軍への護衛依頼が殺到した。
後に、両駆逐艦の士官は、イギリス国王ジョージ5世から叙勲されている。
ところが、それからまた1か月後の6月11日、駆逐艦榊はオーストリア海軍のUボートの攻撃を受けた。
魚雷が火薬庫に当たったため後ろ3分の1の機関室を残して一瞬のうちに爆発し、吹き飛んでしまった。
この攻撃により、艦長以下59名が死亡した。
第二特務艦隊は、駆逐艦榊の59名を含み78名の戦没者を出した。
これら戦没者の慰霊碑が、マルタの当時のイギリス海軍墓地に榊遭難から1年後に建立された。
慰霊碑はイギリス海軍墓地の奥の一番良い場所を提供され、当時、日本海軍の活躍をいかにイギリス海軍が感謝していたかがわかる。
慰霊碑は、第二次世界大戦時のドイツ軍によるマルタ包囲作戦で爆撃を受け、上4分の1が欠けてしまった。
長らくその状態で荒れていたが、1974年新しく慰霊碑を作り直して復元した。